「不動産購入」の平均点を徹底調査！｜どのくらいの人がマイホームを購入しているの？

マイホームと家族
日本人は持ち家志向が強いと言われていますが、実際「どのくらいの世帯」がマイホームを所有しているかご存じですか？　

実は、日本の二世帯家庭のうち、約70％が「自宅」を所有しています。

都心部では、約60％の方がマイホーム（マンションも含む）を所有し、中都市〜地方都市では、更に多い約70〜80％の方がマイホームを購入しています。

この記事でわかること

《家を買うタイミング》年齢と持ち家の割合は、比例する！？

若い内は「賃貸で充分」という方が大半を占めます。実際、20代でマイホームを購入する方は少なく、全体の約16％に過ぎません。

しかし、30代になると状況は一変します。30代のうち、約50％近くの方がマイホームを購入しているのです。

また、40代になるとぐっと割合が多くなり、約60％がマイホームを所有、50代には約75％の方が住まいを所有しています。さらに60代以上になると（なんと！）全世帯の約80％以上がマイホームを所有しているのです。

（参考：国土交通省　平成25年度住宅市場動向調査）

上の表からも分かるように、国民の10人のうち8人が「持ち家を購入する」という、大きな買い物を経験しています。みなさんも、良い物件や金利の安いタイミングを見つけて、家族や自分のために「夢のマイホーム」を購入しましょう！

マイホームの購入費用は、新築と中古で「購入価格」は大きく変わってきます。また、家を買う場所（都心・地方）によっても、平均購入価格は変動します。

都心部では「2015年の秋にバブル期を超える」と言われており土地価格は上昇、1坪あたり1,000万円という壁に近づいています。このため、都心のマンション購入は一部の富裕層に限られ、平均的なサラリーでは購入が難しくなってきています。

一方、地方都市は土地・建物ともに「掘り出し物件」も多く、マイホーム購入にはふさわしい状況が揃っています。ファミリー層が多く移住・住まいを購入するのも都心では無く、都市部へのアクセスが良い地方都市に集中しています。

子育てや返済に「無理の無い生活」を希望するのなら、都心部では無く、地方都市での購入を検討してみましょう。

新築の一戸建てを購入するのは、平均39歳〜40歳頃で、購入資金は3,500〜3,600万円が最も多いです。

一方、中古を購入する世帯の平均年齢は少し高く、42〜43歳の方が中古物件を購入しています。また、中古は購入資金の平均も安く、2,200〜2,300万円台で購入されるケースが多いです。

実際に「物件の購入者動向」を見てみると、一戸建ての購入は年齢層がやや低く、中古物件の購入は40代以降の方が多いです。

都心部でも人気のマンション物件ですが、購入者の平均年齢は新築で39歳、中古物件で45〜46歳となっています。

また、新築の購入費用は平均3,600〜3,700万円、中古物件は2,100〜2,200万円と、1,000万円近く大きな開きがあります。

中古物件の場合は、一戸建てからの引っ越しや「建て替え」で購入されるケースが多いです。一方新築の場合は「はじめてマイホーム」を購入する、比較的若い世帯（20代後半〜30代後半まで）が多いです。

マイホーム購入者のほとんどは、自己資金を貯めてから住まいを購入しています。頭金なしの「住宅ローン」もありますが、頭金無しの返済は、将来の負担が厳しくなるので、将来設計の面でもおすすめできません…。

自己資金の準備は、できるだけ早めにスタートしましょう。また、家族構成が固まる前に、マイホーム資金を貯める必要があります。

現金で一括購入できれば、ローンに苦しむ心配はありません。しかし、全額キャッシュで購入できるのは、全体のうちほんの一部の人に過ぎません。

実際に、多くの方は25年〜35年で長期ローンを組んでいます。家計に無理なく、返済シュミレーションを立ててみましょう。正しい返済計画を立てれば、無理なく20年以内に返すこともでき、老後の生活も安定します。

新築、中古物件に関係なく、頭金は平均1,000万円準備してから、住宅ローンを組む方が大半を占めます。

年収によって多少変化しますが、年間の返済額は100万円〜120万円が最も多いです。余裕があれば、この金額にプラスして「繰り上げ返済」や「一括返済」をする方も多くいます。

住宅ローンが完済できれば、日々の生活は楽になります。購入後のメンテナンスと合わせて、快適な生活を手に入れましょう！

「賃貸の方が気がラク」という意見もありますが、一生家賃を支払い続ける方が、負担は大きくなります。何より、住まいを購入することは「現物資産」を残せます。

建物は年数によって価値が減少しますが、土地の値段はゼロにはなりません。上手に住まいを購入すれば、売却後も老後の費用として役立てることができるでしょう。