自分でリフォーム(DIY)した場合、住宅ローンは活用できるの?

DIY

日曜大工(DIY)を趣味にする人は多いです。このため、中古物件を買ってからコツコツ、リフォーム(改修工事)を楽しむ人がいます。

リフォームは自分でもできる!

掃除

もちろん、業者のような施工は難しいですが、壁紙の張り替えやペンキ塗り、床材の張り替え『畳 ⇒ フローリング等』に挑戦することが可能です。また、手先の器用な人であれば、水回り(キッチンや風呂場)のタイル貼りに取り組むことができます。

ここでは、自分で改修工事(セルフリフォーム)場合、住宅ローンや資金調達はどうすべきなのか『セルフリフォームとお金の流れ』について、詳しく説明したいと思います。

中古物件のリフォームには、3つの方法がある!

中古物件をリフォームする場合、3つの方法があります。

  1. 物件はローン、リフォームは自己資金でカバーする方法
  2. 物件とリフォーム分の融資をバラバラで借りる方法
  3. 物件とリフォーム料金をセットで融資してもらう方法

自分でリフォームをする場合は、①の方法を選択することになります。これは、中古物件の購入費用には住宅ローンを使い、リフォーム分は自己資金でカバーする方法です。

セルフリフォームは、仕上がりの問題だけでなく『材料選び』に注意する必要があります。自分でリフォームをすれば安いと思われがちですが、高い素材を選んでしまうと、業者に頼むより高くなる可能性があります…。

自分でリフォームをする場合でも、一度は「業者の見積もり」を取るようにしましょう。また、材料を買う前にリフォームの相場を調べるようにしてください。

もちろん「お金がかかっても、趣味でリフォームしたい」という方は別ですが、予算を削ってリフォームしたい方は、価格を比較してから、慎重に取り組むことが重要です。

中古物件を自分でリフォームするメリットは「楽しいこと」

中古物件をセルフリフォームするメリットは「楽しめる」という点です。リフォームを楽しめなければ、セルフリフォームをしても大きな価値は見いだせないでしょう。

もちろん「プロ級」の腕前があれば話は別ですが、セルフリフォームの施工技術には限界があります。手作りのあたたかさを出したいという方にはオススメできますが、耐久性や見栄えの点では、プロの技術に劣ります…。
リフォームをする場合は「何を目的にしているのか」はっきりさせる必要があります。耐久性や機能性、施工の美しさを求めるのなら、専門業者にリフォームを依頼する方が良いでしょう。

リフォーム済み物件を買うという方法もアリ

家選び

中古物件の中には「リフォーム済」住宅が存在します。また、リフォーム済の物件なら、住宅ローンの借入も楽になります。物件とリフォームローンをバラバラに組んだり、複雑な仕組みのローンを利用する手間から解放されます。

このほか、リフォーム済みの中古なら、新築同様の住まいが格安で手に入ります。中古物件のリフォームをお考えの方は(新たな選択肢として)リフォーム済物件の購入を検討してみてください。

リフォーム済物件のデメリットは?

リフォーム済み物件にもデメリットはあります。それは、自分好みの工事(施工)が出来ないという点です。

リフォームのメリットは「好きなデザインや機能に改修できる」という点がありますが、リフォーム済物件では好みに合った改修が行えません…。同じリフォームでも(リフォーム済物件は)分譲住宅のような扱いになります。

リフォームをする場合「すまい給付金」と税金控除を活用しよう!

リフォームをする場合は、住まい給付金やリフォーム減税(税金の控除)を利用してください。築20年以内で50㎡以上の住まいであれば、税金の控除が受けられます

また、住まい給付金を利用すれば、収入に応じた給付金が受けられます。受けた給付金はリフォームの費用をカバーしたり、必要な諸経費に充当してください。

リフォーム減税について

リフォーム減税とは(要件を満たす)リフォームに対して、所得税の控除が受けられる仕組みです。リフォーム減税は大きく分けて3種類あります。

投資型減税 耐震リフォームやバリアフリー化、省エネリフォームなどに対して減税措置が取られます。所得税の額が上限となりますが、工事費の10%が減税となります(バリアフリーの限度額は20万円/耐震・省エネリフォームの限度額は25万円/太陽光発電の設置は35万円まで減税OK)。
住宅ローン減税 100万円以上の工事、返済期間は10年、専有面積が50㎡以上の住まいのリフォームに対して実施される減税措置です(年間の控除の上限は40万円)。なお、減税額が所得税を超える場合は翌年の住民税において控除(上限136,500円)が実施されます。
ローン型減税 返済期間が5年以上のリフォーム(バリアフリー・省エネ)が対象です。1つ目の投資型減税とも併用でき、年間125,000円まで減税が受けられます。

減税制度を上手に活用して、税の負担を軽くしましょう。

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