住宅ローンが利用できる「平均年齢・職業・年収」を徹底チェック！

ここでは、住宅ローンが利用する人の「平均年齢」や「職業」のほか「年収」について紹介しましょう。

住宅ローン利用者が最も多いのは、30代後半〜40代前半

住宅ローンの利用者が最も多いのは、30代後半〜40代前半です。平均年齢を見ると、2011年の時点で「39.6歳」となっています（フラット35の調査結果）。

40代でも利用者が多いのですが、40代後半〜50代を越えると、住宅ローンの利用期間が「20年以下」となります。借入時期が短い方は、月々の負担が重くならないよう、返済計画を立ててください。

若い世代も、2016年以降の「マイナス金利」導入で、借入がラクに！

2016年1月末には「マイナス金利」導入が発表され、2016年2月からの導入に伴い、住宅ローン金利が引き下げられています。このため、長期固定金利で契約・借換をしておけば、長期的に「負担の少ない状態」で、融資が受けられます。

30代〜40代の方はもちろん、特に若い世代で「長期間ローンを利用する」という方は、金利やローンの見直しをしてみましょう。

フラット35Sなどと併用すれば、0.35％〜0.4％の金利引き下げが実現します。利息の負担を少なくして、返済総額も大幅にカットしましょう。

平均的な職業は、世帯年収400万円〜500万円のサラリーマン

住宅ローン利用者の平均的な職業と年収ですが、年収400〜500万円のサラリーマン（正社員）が「最も平均的」な利用者の姿です。

ただ、最近では住宅ローンの記録的な「低金利傾向」から、若い世代の方や年収の少ない世帯、派遣社員や契約社員の方でも、住宅ローンを利用が増えてきています。

また、独身女性による「住宅ローン利用」も珍しくありません。実際に「女性向け住宅ローン」も、さまざまな銀行が取り扱うようになりました。

女性ローンは、一般ローンよりも金利を低くするほか、出産や子育ての時期には、金利の引き下げや「支払い時期を延ばす」など、優遇措置が取られます（各ローンで内容が異なるため、要確認のこと）。

自営者でも、住宅ローンは利用できる

一般的に「自営者はローンが組みにくい」という声もありますが、マイナス金利が導入されるなか「誰にでも借りやすいローン」が増えてきています。

銀行はお金を持っていても（金利がマイナス状況なので）どんどん目減りしてしまうのです。このため、持っているお金を「誰かに貸したい」と必死です。

審査が不安、借りられるかどうか自信が無い…という方は、マイナス金利導入をきっかけに「住宅ローン審査」を受けてみてください。場合によっては（意外なほど）スムーズに、融資が通る可能性があります。

自営者の方は、業歴が長ければ「審査で有利」になります。例えば、業歴が4年〜5年を越えるようなら、住宅ローンでも問題なく、審査はパスできるでしょう。また安定収入があれば、年収に応じて「ふさわしい金額」が割り当てられます。

借りられる金額については、各銀行や金融機関公式サイトにある「シミュレーションツール」を使ってみてください。最も使いやすいのは、フラット35の公式サイトにあるシミュレーションツールです。

参考：フラット35「ローンシミュレーション」

年齢や職業も大切だが「自己資金が多い」と、さらに安心！

ローンを利用する際、最も重視したいのは年齢や職業よりも「自己資金」の多さです。実際に、審査でも「自己資金がいくらあるのか」がチェックされます。

自己資金の平均額は「約800万円〜900万円」となっており、中には1,000万円近い自己資金を貯めたり、「キャッシュでマイホームを買った」という人もいます。

ただ、自己資金が貯まるまで10年〜20年も待っているのは、ナンセンスです。もちろん、自己資金の多さは重要ですが、「超低金利時代」の今、借りるチャンスを逃しては（将来）後悔するでしょう…。

現在、自己資金が300万円〜500万円でも「物件価格に対して、つり合いが取れれば」今が借り時と言えます。

また、最近では「自己資金0円」でローンが利用できます。今が「借りるタイミング」だと感じたら、自己資金が少ない状況でも「借入できるか」シミュレーションしてみてください。

場合によっては（自己資金を何年か待って貯めるよりも金利が低く）お得に、マイホームが購入できます。

返済の不安を抱えないためにも、万全の対策が必要

健康で元気に働けている時には、自分が病気になったり、ケガをしている姿は想像できないでしょう。しかし、生きている以上、いつ何が起こるか分かりません。

不況で、突然リストラにあったり、家庭の事情で働けなくなるなど、仕事の状況によって、家計の状況も一変します。

このため、万が一の場合に備えて「働けなくなっても、ローンが返せるだけのお金」は残しておきましょう。もし（お金を）残せる余裕が無いのなら「猶予期間が取れる」ローンを選択してみてください。

数は多くありませんが、銀行の中には「返せない時に、一定の期間返済猶予が設けられる」便利なローンが存在します。もちろん猶予といっても、返済の義務は消滅せず、猶予期間後には返済が再開されます。

また、病気や怪我に備えて、保険にはしっかり加入しておきましょう。保険の種類によっては、病気だけで無く、住宅ローンの返済が100％免除されるもの（保障）があります。

100％免除される保険は、治療が終了してもローン返済の義務がなく、そのまま、病状の回復（治癒）に専念できます。

住宅ローンのを利用する場合は、貯金、保障内容の良いローン、医療保険等、複数の「安心できる要素」を準備しておきましょう。