こんな中古物件は買い！リフォームにおすすめの物件（購入・選び方のコツ）

ここでは、リフォームやリノベーションにおすすめの中古物件について、選び方や買い方のコツを伝授したいと思います。また、本記事では「欠陥住宅を避けるため」の住宅診断（ホームインスペクター制度）についても、詳しく説明します。

こんな中古物件は今すぐ買うべき！　失敗しない物件のポイントは5つ

中古物件を「安さで選ぶのはNG」です。価格だけで選んでは、構造や耐久性に問題があっても文句が言えません…。

実際に、物件探しのプロは「土地を見て建物を買う」と言います。また、築年数が古い物件でも、リフォームやリノベーションで快適に住むことが可能です。住まい探しは妥協せず「安全・安心できる物件」を探しましょう。

失敗しない物件のポイント5つ！

1. 価格が予算内で、購入後も無理がない
2. 立地が良い、周辺環境が良い
3. 建物のつくりがしっかりしている
4. 理想的な間取り・広さがある
5. リフォーム・リノベーションできる物件

マンションの場合は、造りがしっかりしていれば安心です。また、リノベーションできる部屋なら、中古でもお買い得な物件と言えます。駅からの距離や勤務先からの時間、周辺環境をチェックして「買いの物件」を探してみてください。

中古物件は、住宅診断のプロに調査してもらうと「安心」

見た目で分からない場合でも、家の中が傷んでいては大変です。例えば、築年数の浅い物件でも、シロアリや害虫の被害に遭っている可能性は十分あります。
また、耐震設計に問題がある物件は、地震などの災害時に倒壊する恐れがあり、大変危険です。買った後で後悔しないよう、中古物件の状態は「プロの診断」を取り入れましょう。

住宅診断の受け方と診断（ホーム・インスペクション）の内容

通常、目視による屋根や床下、外壁、室内の状況（劣化や不具合）を診断します。また専門の機械を用いて、本格的な診断を行うことも可能です。目視の場合は平均3〜5万円程度の費用で済みますが、調査が本格化すると10万円を超える場合もあります。

必要な時間は、簡単な調査で2〜３時間、大きな診断は複数の診断士が2〜3時間掛けて調査を行います。診断が終わると、各箇所の状態を写真と文章（レポート）を使って詳しく説明してくれます。そして「現状のままで住めるのか」診断士の意見が聞けます。

住宅診断は、良い業者を見極めて申し込む必要アリ！

診断士は「信頼できる人物かどうか」よく見極める必要があります。NPO法人の「日本ホームインスペクター協会」のサイトで「認定診断士」を探せば、希望に沿った条件で、信頼できる住宅診断士を見つけることが可能です。

内閣府認証NPO法人「日本ホームインスペクター協会」

このほかにも、独自の「住宅診断士制度」を設ける大手メーカーも存在します。依頼する場合は、必ず「信頼できる診断士」さんに調査をお願いしてください。

住宅診断で依頼できる項目は、大きく分けて8個ある

ホームインスペクターで調査できる項目は、大きく分けて8つあります。

住宅診断（ホームインスペクター）で受けられる項目

1. リフォーム工事の審査
2. フラット35の適合証明書発行
3. 耐震診断
4. 耐震基準適合証明書の発行
5. 中古住宅瑕疵保証（個人間の売買に必要）
6. 雨漏りや漏水の調査
7. 建築中物件の検査
8. 竣工・内覧時の同行と調査

診断士にチェックしてもらいたい項目は、個別に相談してもOKです。また、調査をお願いする前に「調査費用の確認」を忘れないようにしましょう。

住まいの診断費用は一律ではありません。各診断士によってかかる費用は変わってきます。調査後に（費用等でもめないよう）契約前に見積もりを取っておいてください。

素人でもできる、簡単な住まい診断（セルフチェックの）やり方

私たち素人でも、簡単な「住まいの診断」が行えます。購入予定の住まいは、以下の項目をチェックしてみてください。セルフチェックの方法を知っておけば、中古物件の購入で、失敗をする確率は少なくなります。

素人でもできる「住まいのセルフチェック」

• 外壁と基礎にひび割れ（クラック）は無いか？
• 屋根は傾いていないか、塗装や雨樋は破損していないか
• 室内のクロスや壁にひび、剥がれは無いか
• 室内のにおい、汚れはどうか？
• キッチンしたのにおい、漏れは大丈夫か
• 建具や窓の開け閉めは、スムーズにできるか？
• 柱や窓枠は歪んでいないか？
• 床の傾きはまっすぐか、曲がっているか
• 屋根裏の漏れ、床下（⇒ プロに頼んだ方が良い）
• 床のきしみ、湿度、カビは？

「欠陥住宅の問題」は、思わぬ健康被害も…！

多少の傾きや、湿度（カビ）でも、妥協してはいけません。特に、床や家の傾きはめまいや吐き気、頭痛、睡眠障害の原因になるなど、健康上のリスクを伴います。

参考：日本建築学会「建物の傾きによる健康障害」

購入後でも、住まいの欠陥に気が付いたら、メーカーや業者に連絡を取り、修繕や補償について相談をしてください。また、問題が解決できない場合は、欠陥住宅を専門に扱う「法律のプロ」に調査を依頼しましょう。