今すぐ始めよう！　田舎暮らしに向けた「住宅ローン」活用

憧れの田舎暮らしにも、住宅ローンが活用できます。また、ローンだけで無く自治体の助成金や補助金なども充実しており、地方での生活を「強力にサポート」してくれます。

本記事では、田舎暮らしに役立つローンの使い方と、地方自治体が設定する「住まいの補助金」について解説しましょう。

田舎暮らしで使える住宅ローンの種類

田舎での移住生活を考える場合でも、住宅ローンは通常通り利用できます。ただ、多くの住宅ローンでは年齢制限が設けられていて、完済年齢が75歳～80歳に設定されています。
セミリタイアする場合は、長期の借り入れは老後の生活設計に影響がないようによく考える必要があります。

しかし、田舎の物件は土地代が安く、古民家や空き家バンクに登録されている物件は住まいの価格も安いため、都心で家を持つよりも安い費用で入手が可能です。
資金計画と物件価格を照らし合わせて理想の暮らしを手に入れましょう。

地方自治体が用意する、住まいの給付金

地方自治体では人口流出を防ぐために、移住を希望する人に向けての助成金や補助金を設けています。

住宅の取得やリフォーム、移住先での開業や就業に対しての支援も多いので、条件に合う場合はぜひ利用してみましょう。

ローンと補助金を活用した、住まいの購入方法

田舎に移住する際には、上記の補助金や給付金を有効に活用しましょう。
また、退職金の一部を頭金に入れたり、住宅ローン減税を利用したりすることで結果的に購入費用を抑えることができます。

住宅ローン減税は購入（入居）した年の分から10年間、所得税と住民税の一部が控除されるもので、最大で400万円、優良住宅の場合は最大500万円が戻ってきます。
これと補助金制度をうまく組み合わせることで、実質的な購入価格を抑えることができます。

地方で家を買う時に、気をつけたいこと

地方に移住するということは、もともとその土地に住んでいる人たちと調和して暮らすことが求められます。
地域の風習やルールがあり、なじめないと居づらくなってしまいます。

せっかく新天地での暮らしを夢見ていたのに、「こんなはずじゃなかった…」と悔やまないためにも、移住者を快く受け入れてくれる土地柄かどうかをチェックしておきましょう。

そのためにおススメできるのが「移住体験」です。自治体の給付制度のひとつに「移住体験の支援」があります。

各自治体では「移住相談」を行っています。
いきなり移住を決断するのが不安、体験しようか迷っているという場合は相談会で土地柄、気候、風習、暮らしやすいかどうかなど、気になることを聞いてみましょう。その上で体験をすると、移住後の暮らしがイメージしやすくなります。

また、田舎で農業や漁業、陶芸などをしたい場合は、技術指導をしたり、開業資金の補助や事業が定着するまでの期間に給付金を交付したりといった制度があります。
何もかも自力で準備しなくても実現できる制度がそろっているので、まず調べてみましょう。

まとめ｜地方での生活は、心に豊かさを与えてくれる！

地方での生活は豊かな自然と人情にあふれて、心身ともにリフレッシュできます。その後の人生が豊かなものになるでしょう。

地方で住まいを持つ際にも、住宅ローンが利用できます。その場合は返済期間に注意して、早くに完済できるように考えましょう。
また、各自治体では移住者の受け入れに積極的で、さまざまな給付金や支援制度を設けています。うまく利用することで自己負担を減らしてスムーズな移住が実現できます。

事前の相談会や起業相談などを利用して不安を解消することが地方移住の成功のカギになります。