バリアフリー｜高齢者が住みやすい、快適マイホームの購入

最近では、住まいの「バリアフリー化」が進み、若者からお年寄りまで、安全で快適に住める住環境が整いつつあります。

本記事では、高齢者が住みやすい家の特徴や、バリアフリー住宅に役立つ住宅ローンの種類、バリアフリーの定義について説明します。

高齢者が住みやすい家の特徴とは？

高齢になると体力や筋力が低下し、少しの段差でもつまずきやすくなります。
また、深い浴槽では出入りが難しく、浴槽の中で倒れたまま意識を失っていたというケースもあります。

高齢者が住みやすいのは

• 段差がない
• 手すりがある
• 階段や廊下がすべらない
• トイレや浴室が使いやすい

といったバリアフリーの家が理想です。

またこういった住まいは介護が必要になったときも、家族やホームヘルパーさんに手伝ってもらうときにやりやすいというメリットがあります。

バリアフリー化に役立つ住宅ローンの種類

バリアフリーなどリフォームをするには費用がかかります。
その際には「無担保のリフォームローン」と「有担保の住宅ローン」の2つの方法があります。

なお、バリアフリー工事では次のような補助金や税金控除などが受けられます。

バリアフリー工事補助金

自治体によって実施内容や時期が異なります。
東京都では

などがあります。
年度によっても取り組み内容が変わるので、詳しくは
地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト　でご確認ください。

住宅特定改修特別税額控除

バリアフリー改修工事費用が50万円以上かかった場合に費用の10％（最高200万円）までが所得税から控除されます。
これは住宅ローンを利用していない場合でも対象になります。

特定増改築等住宅借入金等特別控除

住宅ローン（リフォームローンを含む）を利用してバリアフリー工事をした際に費用が50万円以上の場合、一部が税額控除されます。
（入居する時期によって控除率や上限が異なります）
なお、上記の住宅特定改修特別税額控除の対象になる場合は、どちらかひとつだけが受けられます。

バリアフリー住宅の定義について

「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（品確法）ではバリアフリー住宅の基準として「高齢者等配慮対策等級3」を設けています。

内容としては「移動等に伴う転倒・転落等の防止並びに介助用車いすの使用者が基本的な生活行為を行うことを容易にするための措置が確保された住宅」ということになります。

具体的な内容は次の通りです。

• 日常生活空間内の段差をなくす（5mm以下の段差を段差がないといいます）
• 浴室の出入り口の段差が20mm以下または浴室内外の高低差が120mm以下、またぎ高さが180mm以下で手すりがあること
• 階段のけあげ（R）と踏み面（T）の関係が
  ①　R／T≦22／21　
  ②　550mm≦Ｔ＋２Ｒ≦650mm
  ③　Ｔ≧195mm
  のすべてを満たすこと
• 階段の片側、トイレ、浴室、玄関、脱衣場のそれぞれに手すりがあること

など細かい条件が設けられています。

難しい規定がありますが、基本的には

• 段差をなくす
• 手すりをつける

の2点が重要なポイントです。

バリアフリー住宅、頼むならこんな業者がオススメ！

バリアフリー工事を頼むなら、バリアフリー工事を多く取り扱っている専門の業者に依頼するのがおススメです。

「福祉住環境コーディネーター」の資格を持つスタッフがいる工務店や過去のバリアフリー工事、リフォーム例をホームページに多く掲載している業者などに相談してみましょう。
特にリフォームの場合は現状を活かしながら改修する必要があり、高度な提案力や設計力、知識などが必要になります。費用面だけでなく提案内容をよく検討して決めることが大切です。

まとめ｜バリアフリー化で「高齢者が住みやすい」家を手に入れよう

超高齢化社会が早いスピードで進んでいて、どこの世帯でも親の介護に直面する可能性があります。介護が必要になってから慌てることのないように、同居を始めるタイミングをよく話し合って必要な改修を進めましょう。
平成31年6月まではバリアフリー工事に対しての税額控除などがあります。上手に活用して親子で住みやすい家を手に入れましょう。